日経平均のEPS変化率 プログラムはここに反応する

  投資経験者なら一度は聞いたことがあるEPS(一株利益)。将来の株価予測に必要な数値であり、この変化率が大きければ大きいほど株価への影響は大きくなります。

 しかし、実際にどうやってこれを用いたらいいのか知らない方は意外と多いのではないでしょうか。

 そこで、今回はEPSを用いた理論価格の計算法と応用、私の今までの経験から導きだしたある仮説について解説していきたいと思います。

 

EPS(一株当たり利益)とは

 EPSとは当期純利益を発行済み株式数で割った値です。一般的には下記の株価とPER(株価収益率)で求める数式で用いられることがほとんどです。

EPS =  株価 ÷ PER(株価収益率)

 

EPSを用いた個別銘柄の理論値計算

 株価1,000円、EPS100円、PER10倍の銘柄があったとします。同業他社の平均PERが12倍だったとすると、この銘柄の理論価格は今後200 円上昇する予想を立てることができます。

理論株価 = 100 × 12

       = 1,200 円

 

 また、決算発表で上方修正が入り来期EPS予想が120 円に上がったとすると、もともとのPERは10倍だったので上記式より理論株価は1,200円となります。PER12倍まで上がるとすると1440円までの上昇が見込めるのです。

 

日経平均の理論価格の求め方

 日経平均にもEPSは存在し、理論値の計算をすることができます。

しかし、個別銘柄とは異なり比較すべき同業他社などはもちろんありません。そこで用いるのがリーマンショック以降の平均PER15倍という経験則です。これにより理論価格を求めることができるのです。

 しかし、相場はファンダメンタルも重要になりますので、必ずしもここまで上昇するかはわかりません。そこで、PER11倍から16倍までの範囲の理論値を計算する事でその時の状況に応じた相場レンジを決定して行くことが精度を上げるうえで重要となります。

 

EPSの変化率前日比±2%が相場転換のカギ

 ここまで日経平均の理論値について解説してきましたが、私が最も注目すべきだと思っているのは、日経平均のEPSの変化率です。

 何年も株式に関わり指数管理をする中で気づいたことは、日経平均のEPS変化率が前日比±2%近く動いた時、相場の転換点になる可能性が高いということです。

もちろん、このような変化率は年に1~2回あるかないかのレベルです。

 毎日指数票をつけていないと気づくことはできませんが、過去5年間はこのサインが出た時に買っていると日経平均は大きく上昇しています。

 おそらくですが、プログラムは数値の変化率などを読み取って売買を仕掛けてくる可能性が高いと私は考えているので、変化率の異常値に反応しているのではないかと考えています。

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です